土地の値段ノート
  1. 全国の地価
  2. 山口県
  3. 下関市
  4. 長府浜浦町11番14

下関市長府浜浦町11番14の基準地価(2026年)

2026年の基準地価(都道府県地価調査、7月1日時点)、山口県下関市の住宅地(基準地 下関(県)-18)

坪11.0万円

1㎡あたり 33,200円

  • 前年から−0.3%
  • 5年前から±0.0%
  • 10年前から−0.9%

この土地の広さ(215㎡、約65.0坪)に当てはめると、約714万円になります。下関市の住宅地の平均(坪13.4万円)とくらべると、約82%です。最寄りは長府駅で、駅から5.6kmです。

この地点の地価の推移(2014年〜2026年)

坪単価。

2026年 住宅地 坪11.0万円

02万4万6万8万10万12万19902000201020202014年 11.4万円

住宅地がいちばん高かったのは2014年(坪11.4万円)で、2026年はその96%です。各年の平均は、いま調査されている地点のその年の価格から計算しています。グラフに触れると年ごとの数字が出ます。

年住宅地(坪)前年比
2026年11.0万円−0.3%
2025年11.0万円±0.0%
2024年11.0万円±0.0%
2023年11.0万円+0.3%
2022年11.0万円±0.0%
2021年11.0万円±0.0%
2020年11.0万円±0.0%
2019年11.0万円±0.0%
2018年11.0万円±0.0%
2017年11.0万円−0.9%
1983年までさかのぼって見る
年住宅地(坪)前年比
2016年11.1万円−1.2%
2015年11.2万円−1.7%
2014年11.4万円—
2013年——
2012年——
2011年——
2010年——
2009年——
2008年——
2007年——
2006年——
2005年——
2004年——
2003年——
2002年——
2001年——
2000年——
1999年——
1998年——
1997年——
1996年——
1995年——
1994年——
1993年——
1992年——
1991年——
1990年——
1989年——
1988年——
1987年——
1986年——
1985年——
1984年——
1983年——

この地点について

所在地山口県下関市長府浜浦町11番14
用途住宅地
土地の広さ215㎡(約65.0坪)
形長方形
いまの使われ方住宅
最寄り駅長府駅から5.6km
用途地域1低専
建ぺい率・容積率40%・80%
前の道路市道(幅6m)
まわりの様子中規模一般住宅が区画整然と建ち並ぶ高台の住宅団地
調査の種類都道府県地価調査(基準地価、毎年7月1日時点)
基準地の番号下関(県)-18

地図と、近くの調査地点

丸の色が濃いほど高い地点です。丸を押すと価格と地点のページへのリンクが出ます。

近くの12地点

所在地用途
下関市前田1丁目173番7住宅地10.0万円30,200円±0.0%下関 5.7km1.1km
下関市長府新松原町45番住宅地18.4万円55,600円+1.5%長府 3.5km1.6km
下関市長府惣社町2110番3住宅地26.3万円79,600円+1.0%長府 3.0km1.8km
下関市長府土居の内町164番1商業地21.2万円64,000円+1.1%長府 2.9km2.2km
下関市楠乃5丁目41番39住宅地11.2万円33,800円+1.8%新下関 3.1km2.3km
下関市長府安養寺4丁目1363番12住宅地19.4万円58,800円+3.3%長府 2.7km2.4km
下関市長府安養寺4丁目1363番12 基準地価住宅地19.7万円59,500円+3.1%長府 2.7km2.4km
下関市椋野上町390番1住宅地12.4万円37,400円±0.0%幡生 3.0km2.4km
下関市勝谷新町1丁目8番5外 基準地価商業地17.0万円51,300円+2.6%新下関 2.6km2.5km
下関市長府珠の浦町5番4 基準地価住宅地9.1万円27,500円−0.4%長府 3.0km2.8km
下関市一の宮町3丁目10番3商業地23.3万円70,500円+2.3%新下関 1.1km2.8km
下関市新椋野1丁目1023番4 基準地価住宅地22.9万円69,300円+1.5%幡生 2.4km2.8km

広さから土地の値段を計算

この地点の基準地価で計算した土地の値段()—
いちばん安い地点〜高い地点で計算
—
相続税の路線価ベースの目安(8割)
—
固定資産税評価額の目安(7割)
—

地価に広さを掛けただけの目安です。実際に売れる値段は、駅からの距離、土地の形、前の道路の幅などで大きく変わります。路線価と固定資産税評価額は、国が目安としている割合(8割・7割)を掛けた概算で、実際の評価額とは異なります。

公示地価・基準地価と、実際に売れる値段はちがいます。公示地価は国が毎年1月1日時点で、基準地価は都道府県が毎年7月1日時点で、「標準的な土地の、建物がない状態での値段」を判定したものです。実際の売買では、人気のある場所ほどこれより高く、そうでない場所では低くなることがあります。売る・買うときの判断には、近くで実際に取引された価格や、不動産会社の査定もあわせて確認してください。